個人的な日記
× [PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 カバさんの歯磨き、園児らお手伝い イベントに参加したのは5歳のオスのカバ「イチロー」。体重1.5トン、全長3メートル以上という大きさに、集まった園児たちは驚いた様子。 まず大阪歯科大学の長谷川雅代医師が「イチロー」の歯を検診したあと、園児35人がカバのおりの前へ。代表の園児が長さ50センチの特大歯ブラシを持って、恐る恐るカバに近づき、全部で40本ある歯のうち、犬歯などを磨いた。 園児の青木修也ちゃん(5)は「カバさんは口が大きくてびっくりしました。体が大きくて、少し怖かったけど、うまく磨けてよかった」と笑顔を見せていた。 続いて園児たちは長谷川医師らによる虫歯予防の紙芝居を見学。歯ブラシをプレゼントされ「カバさんのようにちゃんと歯を磨きます」と元気いっぱいに話していた。 (2007/06/05 03:26『Sankeiweb』より) PR ガラパゴスの固有植物を救え 日本が協力し植林スタート 世界自然遺産第1号のガラパゴス諸島で今月、外来種に圧迫され、危機に直面している固有植物「スカレシア」の森を再生させる植林プロジェクトが始まった。同諸島で調査・研究の経験がある科学者らでつくるNPO法人日本ガラパゴスの会と、国際交流NGOピースボートが共同で計画した。生態系保護のため、観光客に現地での植林作業に参加してもらうユニークな試みだ。スカレシアは成長が早く、7~8年後には高さ10メートルに育つという。 スカレシアはキクの仲間だが、成長すると樹木になる固有植物だ。複数の種類があり、同諸島中部のサンタクルス島には高さ10メートルを超す大木になる種類が生えている。しかし、農地の開発で伐採されて減り、近年は競争力の強い外来植物にすみかを追われている。 プロジェクトの第1陣として今月上旬、ピースボートの船旅に参加した10代~70代の男女約90人がサンタクルス島を訪問し、荒れ地にスカレシアの苗木約200本を植えた。 植林プロジェクトは、同諸島に15年以上通い続ける写真家、藤原幸一さん(52)=東京都在住=が発案。自然林の再生には、樹種の選定などの専門知識が必要で、プロジェクトには現地のチャールズ・ダーウィン研究所も加わった。植林には同研究所が種から育てたスカレシアの苗を使用。日本側は苗木作りや外来植物駆除のための資金として集めた1500ドルを同研究所に寄付した。 今後、ピースボートのオプショナルツアーの一環として年3回程度行うほか、日本ガラパゴスの会が8月に企画する体験学習ツアーの参加者にも、植林してもらう。 中国農村、蘇生なるか 日本資本の循環型農場が本格始動 トラックの荷台の扉が開かれると、約400頭の乳牛の群れが砂ぼこりを立てて真新しい牛舎へと駆けだした。20日に到着したのは、はるばるニュージーランドから浙江省寧波を経て輸入された血統書付きのホルスタイン。「背中が真っすぐで白黒のまだら模様が鮮明。中国でこんな良い牛にはお目にかかれない。中国最高の牛乳がつくれる」。農場顧問で長野県松本市の酪農家、小沢禎一郎さん(67)は満足そうだ。 この農場は山東省政府から農村立て直しの協力を依頼されたアサヒビールが住友化学、伊藤忠商事とともに15億円を出資して昨年5月に建設。土地は地元農村の村民委員会から100ヘクタールを借り上げ、その土地の農民ら約170人を社員やパート従業員として雇用した。 年内に乳牛は1000頭に増やす予定だ。その糞を有機肥料にして、化学肥料漬けとなった土壌を改善し、日本の管理農業により安全なイチゴ、スイートコーンなどを生産。トウモロコシの茎は乳牛の飼料に使う。農村の農民に農業による現金収入の道を開き、日本トップクラスの酪農・農業専門家、途上国で農業・酪農技術指導の経験のある国際協力機構(JICA)出身者らを迎え研修機能も整えた。 長年、酪農・農業アドバイザーとして中国各地を見てきた小沢さんによれば、中国の農民はもともと自分たちの食べる分が収穫できればいいという発想だった。農業経営という概念が欠落しているため、経済の市場化から取り残され、商品作物を作る場合も目先の収穫を追いがちという。 牛乳の場合なら牛の乳の出を良くする飼料ばかりを与え続ける。その結果、牛が病気にかかりやすくなって過剰に抗生物質が投与され、牛乳の残留抗生物質が大きな問題となる。農作物の場合も即効性のある化学肥料に頼りすぎ、土壌が劣化する。農作物の病害が多くなり農薬の過剰使用を招く。結局、食の安全が脅かされ農産物は売れず、農民は農地を捨て都市に出稼ぎに行く。残された農地は荒れ放題という悪循環が拡大している。 農場では、日本の徹底した衛生・品質管理や最先端の農業技術を実施する。農作物は青島市の日系スーパー、牛乳は地元乳業企業に出荷し、2016年の黒字化を目指している。この事業は小泉純一郎前首相、安倍晋三首相にも報告され、日中農業協力のテストケースとして日本政府も注目している。 中国で反日感情がピークに達していた2005年当時は大規模な不買運動にもあったアサヒビールだが、朝日緑源の乾祐哉社長(42)は「中国の農業への協力は世界の食の問題の改善につながる。やりがいがある」と話す。 (2007/05/22 07:53『Sankeiweb』より)
専門偏らぬ、かかりつけ医を…診療科名に「総合科」新設案 医師の専門分野化が進み、一つの病院の中でも総合的に患者を診る医師がいなくなっていることや、専門領域の診療科を掲げる開業医が増え、かかりつけ医を探しにくくなっていることが指摘されていた。 このため、内科や小児科など幅広い領域で、総合的に高いレベルの診断ができる医師、医療機関が、地域医療に欠かせないとし、医療法上、広告できる診療科名に「総合科」を新設することにした。 厚労省の素案では、総合科という言葉のイメージから受ける診療内容が広く、あいまいでもあるため、当面の間、厚労省が「総合科」を名乗ることのできる医師の資格を個別に審査し、許可する。 また、広告することが現在認められている34の診療科名について、表記方法の規制を緩和し、患者に分かりやすくする案を提案。 内科や外科、小児科など基盤的な診療科名を18にしぼり、これに「病理診断科」「臨床検査科」「救急科」「総合科」を加え、計22に。これらを表記したうえで、専門の領域について、身体の部位や症状、患者の特性、治療技術などに関し、原則自由に表記できるとしている。 具体的には、現在「内科、アレルギー科、麻酔科」と掲げている看板が、「内科(一般、アレルギー)、麻酔科(ペインクリニック)」と表記できることを例示した。 歯科の4診療科名は、基盤的な診療科名としてそのまま残した。 この日開かれた医道審議会の専門部会では、提案された「総合科」の必要性について、おおむね一致。しかし、「総合科を認定するための基準づくりや、領域などについて、十分検討する必要がある」などの意見が出た。 (2007/05/22 09:26『Sankeiweb』より)
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